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2012/3/6（火）
昨日は雨のち曇り。用事で外出。出先では朝は雪。その後雨に変わった。平地生活に慣れきっているので、冬は車で山間部には行かない。昨日は電車とバス。バスはチェーンを装着していた。時間にユトリがあるので出先の空き時間を楽しもうとしていた。雪景色をデジカメに納めようとしたが電池が不調。携帯は充電してきたので携帯のデジカメを使った。そんな時、坂になっている脇道を下るバンと登る自家用車が、道路の真ん中でにらめっこになり両方が停車したに場面に出合ってしまった。一気に登れば、自家用車は坂道を走破できたかもしれないが、止まってしまったので車がスリップして動かなくなった。ホテルの従業員数名が雪かきやホースの水で雪流しをしていた所であった。ホテルの若い従業員一人と、その場に出くわした自分の二人で何とかしようと頑張った。下りのバンを通過させ、登りの通路を確保。タイヤの前後と走行部分をホテルの若い従業員にスコップで除雪してもらう。タイヤのグリップが確保できる状態にして二人で車を押し上げた。その時、車が坂下に滑る危険も感じた。何とか危機を脱した。車の運転手は下車して一礼して本道を下って行った。本道はスプリンクラーが動作して走行には支障がなかった。スタッドレスだから大丈夫と思っていたと運転手は話していた。ホテルの若い従業員に指揮をして使ってしまったような結果になってしまったが、お互い様で済んだ。その後の時間も充実しているように感じた。追記（20012/3/13）:坂道除雪風景。
2012/3/5（月）の天気
| TAVE= | 3.9 | |
| TMAX= | 7.9 | 最高気温(℃) 8.2 18:45 |
| TMIN= | 0.7 | 最低気温(℃) 0.6 03:19 |
| DIFF= | 7.2 | |
| WMAX= | 4.4 | 最大瞬間風速(m/s) 7.8(西北西) 19:44 |
| SUNS= | 0 | |
| RAIN= | 22 |
Q
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老人の寝言：東北関東大震災で混乱した携帯や通信インフラをより強固に叩き直せ
東北地方太平洋沖地震が発生した直後は電話や携帯のインフラが被害にあい、安否確認ができないという問題生じた。中継局が被害にあった場合と、中継局は健在でも電源を喪失して機能が失われた場合があった。更に、利用が集中しシステム障害を起こさないようにするため通信量の制限が行われ不通状態が更に悪化した。昨年7月24日にはアナログTV放送が地デジへ移行したが、岩手・宮城・福島は移行が1年間延期された。
J-CASTニュースは、「岩手・宮城・福島で地デジ化延期；url=http://www.j-cast.com/2011/04/21093743.html（2011/4/21 12:13 ）」というタイトルで、「総務省は2011年4月20日、東日本大震災で大きな被害を受けた岩手、宮城3 件、福島の3県について、7月24日に予定していた地上デジタル放送への完全移行を、最大で1年間延期3 件すると発表した。 多数の受信設備が津波の影響で流失したことなどから、当初の予定に間に合わないと判断した。7月24日の完全移行は電波法で定められており、延期3 件には法改正か特例措置が必要となる。3県を除く各都道府県では、予定通り7月24日にアナログ放送を停波する。」と報じた。
地デジ化が延期となった東北三県はこれから地デジ化の問題に直面する事になる。地デジ化でアナログTV放送で使っていた電波帯域の一部が携帯電話に解放されることになっていたようだが、ようやくその動きが出てきた。
毎日新聞は、「プラチナバンド：総務省、９００メガヘルツをソフトバンクに ７００メガは今夏３社へ；url=http://mainichi.jp/select/biz/news/20120301ddm008020189000c.html（毎日新聞 2012年3月1日 東京朝刊）」というタイトルで、「携帯電話の電波がつながりやすい「プラチナバンド」と呼ばれる周波数帯（７００～９００メガヘルツ）について、総務省は２９日、９００メガヘルツ帯をソフトバンクモバイルに割り当てることを決めた。ソフトバンクは基地局整備などに８２０７億円を投じ、通信環境を改善する。一方、地上アナログ放送の停波で空きが出る７００メガヘルツ帯についても、今夏をめどに３社に各２０メガヘルツを割り当てることにした。【種市房子】 総務相の諮問機関「電波監理審議会」に審査案を提示、了承された。割り当てには、ＮＴＴドコモ▽ＫＤＤＩ（ａｕ）▽イー・アクセスを含む４社が応募。ドコモとＫＤＤＩは既に８００メガヘルツ帯を持っており、大手３社で唯一、ソフトバンクがプラチナバンドを保有していないことが決め手となった。」と報じた。
アナログTV放送が終焉し、地デジに移行した結果を受けての決定である。アナログ対応電波を追い出した跡地利用である。総務省HPには「地上デジタルテレビジョン放送は、13～52チャンネルの周波数（470～710MHz）を使用することとなっています」とある。公共の電波を私企業に使わせるためにはそれなりの、公共性を確保しなければならない。電波を使わせるために、アメリカでは周波数の入札が行われているようだが、日本は結局入札を実施しなかった。ソフトバンクの携帯はつながりにくいというWEB情報があるが、それは周波数だけでなく、中継局の数にもよる。入札ならば決定の結果の透明性が確保できるのか。ともかかく経過を見守る以外になさそうだ。一面ではアナログTV放送受像者の犠牲の上に成り立っているのだから、適正なサービスをしていただきたい。
電気店で、スマホの実物を触ってみたが、タッチパネルや文字入力で手間取った。小さな文字をにらんでいると数分で目が疲れる。どうも老人向きではないように感じた。ITデバイドの現実味を感じた。スマホは通信容量が大きいのでビジネスで課金する上では利益への期待は大きいだろう。しかし、通信インフラとして大災害の時どのように利用されるべきか。通信容量が大きいことは電池の消耗も早い。東北地方太平洋沖地震の時、携帯の充電で困った例が多い。ビジネス万能で突っ走る事が許されるのか。
無線局は電波使用に対して、国の許可が必要で、その際「電波使用料」を払う必要がある。以下はテレビの「電波使用料」の例であるが、「電波使用料」という面から、電波の価値を考えると余りにも安すぎないか。もう少し、公共の電波という意識の上に、電波の価値に相当するコンテンツの質を高めて貰いたいところだ。
NEWSポストセブン｜は、「テレビ局の「電波使用料」は売上高のわずか0.14％しかない；url=http://chinshi.blog102.fc2.com/blog-entry-24.html（週刊ポスト2010年11月12日号）」というタイトルで、「【NHK】電波利用料（A）：14億8700万円 事業収入（B）：6644億円 Bに占めるAの割合：0.22％；【日本テレビ】電波利用料（A）：3億7600万円 事業収入（B）：2777億円 Bに占めるAの割合：0.14％、【テレビ朝日】電波利用料（A）：3億7000万円 事業収入（B）：2209億円 Bに占めるAの割合：0.17％、【TBS】電波利用料（A）：3億8500万円 事業収入（B）：2727億円 Bに占めるAの割合：0.14％、【テレビ東京】電波利用料（A）：3億6000万円 事業収入（B）：1075億円 Bに占めるAの割合：0.33％、【フジテレビ】電波利用料（A）：3億5400万円 事業収入（B）：1717億円 Bに占めるAの割合：0.21％、【その他、地方局計】電波利用料（A）：9億1251万円 事業収入（B）：1兆2525億円 Bに占めるAの割合：0.07％、【全国128局計】電波利用料（A）：42億4641万円 事業収入（B）：2兆9676億円 Bに占めるAの割合：0.14％」と報じた。
これで、テレビの場合の「電波使用料」が大体つかめるが、携帯各社が支払う「電波使用料」はどの程度か。ケータイ用語の基礎知識によると、「第348回：電波利用料 とは；url=http://k-tai.impress.co.jp/cda/article/keyword/37284.html（2007/11/20 12:37 ）」というタイトルで、「電波利用料の8割は携帯電話関係から 国内の携帯電話の電波利用料は、携帯電話事業者がまとめて納めています。その額は1台につき年額420円です。 」とのことだ。この額は改定で更に高くなっているようだ。
「電波使用料」の用途として、アナログTV放送の地デジ移行に多額の金額が使われてきたようだが、地デジ移行が完成すれば、この費用は不要になるだろう。そもそも地デジより、BS方式にすれば難視聴対策も容易で、経費も少なくなったという説も聞く。ともかく、今後の携帯インフラは防災だけでなく、日本のIT産業の生命線でもある。国民不在の電波行政を脱却して、被災地だけでなく、日本の産業の復興をかけて頑張って貰いたい。