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2011/8/31
昨日は晴天。真夏日。下草刈り。小ぶりのリンゴが落下していた。リンゴ栽培の経験がないので正確な熟期が分からない。少し着色しているので食べてみる。味、歯ごたえも今ひとつだが食べられた。アサガオらしい10㎝前後の株が多数生えていた。木に巻き付いている株には白いアサガオ状の小さな花が咲いていた。しらべてみると「マメアサガオ [Ipomoea lacunosa] 」らしい。戦後の帰化植物との事だ。果樹苗にとっては蔓草は強敵だ。蔓草が這い上がるとそれを除去する手間が多く掛かる。強引に除去すると苗が傷む。ヤブガラシは開花前の頃で、蕾がオレンジ色になりかけている。
2011/8/30の天気
| TAVE= | 26.4 |
| TMAX= | 31.3 |
| TMIN= | 21.5 |
| DIFF= | 9.8 |
| WMAX= | 3.9 |
| SUNS= | 7.2 |
| RAIN= | 0 |
最高気温(℃)＝ 32.2 （13:37）
マイクロソフトの5ボタンマウスを購入した。普通のマウスの両サイドにボタンを追加。このボタンにINTELLIPOINTというソフトで機能を追加できる。このマウスで入力の省力化をもくろんでいるが。それよりも指が思うように動くか心配だ。会社で現役時代にこのマウスを使っていた。当時は便利だという印象が残っている。XP機の方は起動が安定化している。
老人の寝言：政府のご都合主義が福島第一原子力発電所周辺住民を流浪の民にする結果を招いたのではないか
河北新報（福島県ニュース）は、「福島原発事故「帰宅まで２０年」試算 避難住民怒り、戸惑い；http://www.kahoku.co.jp/news/2011/08/20110828t61018.htmurl=（2011年08月28日日曜日）」というタイトルで、「福島第１原発事故による被ばく線量が年間１５０ミリシーベルトを超える地域では今後２０年程度、生活できないとの見通しが２７日、政府から示された。福島県や文部科学省の調べで、１５０ミリシーベルトを超えるのは双葉、大熊、浪江町内の８地点。古里を離れ避難生活を送る住民や原発周辺自治体の首長からは、怒りと戸惑いの声が漏れた。」、「福島第１原発が立地する大熊町の渡辺利綱町長は「除染を全くしていない段階で、政府が『長期間帰れない』と言うのはおかしい。住民の気持ちを逆なでしている」と、不快感をあらわにした。 大熊町には、年間被ばく線量が５００ミリシーベルトを超えると推計される地点も存在するが、６月の町民アンケートでは帰宅願望が強い。戻るまでに待っていられる期間について、「１～２年以内」と答えた住民が４２％と、最も多かった。」と報じた。
47ニュースは、「福島に中間貯蔵施設、知事は反発 帰宅まで２０年超の地域も；url=http://www.47news.jp/CN/201108/CN2011082701000549.html（2011/08/27 21:59 【共同通信】）」というタイトルで菅首相は２７日、福島県の佐藤知事と県庁で会談し、東京電力福島第１原発事故により放射性物質に汚染された汚泥やがれきについて、中間貯蔵施設を同県内に設置したいとの考えを表明した。設置時期や場所、貯蔵期間は示されず、佐藤知事は「非常に困惑している」と不快感を示した。 また細野原発事故担当相は福島復興再生協議会で、年間被ばく線量が２００ミリシーベルトと推定される地域は帰宅までに２０年以上かかる可能性があるとの試算結果を明らかにした。と報じた。
原発事故周辺地域は20年は帰宅できない云々というニュースは大分前に聞いた記憶がある。念のため、関連記事を検索すると以下の記事がヒット。
YOMIURI ONLINEは、「首相発言なかった？…原発周辺「当面住めない」；url=http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20110413-OYT1T00834.htm（2011年4月13日20時41分 読売新聞）」というタイトルで、「菅首相は１３日、首相官邸で松本健一内閣官房参与と東日本大震災の復興に関して意見交換した。 松本氏は会談後、福島第一原子力発電所周辺の避難対象区域について、首相が「当面住めないだろう。１０年住めないのか、２０年住めないのか。そういう人を内陸部に住まわせるエコタウンのような都市を考えなければならない」と述べたと記者団に明らかにした。 首相の発言が報道されると、松本氏は改めて記者団に「発言は私の推測だ。首相は言っていない」と述べ、訂正した。首相は１３日夜、首相官邸で記者団に「私が言ったわけではない」と強調した。」と報じた。
47ニュースと読売の2011年4月13日20時41分のニュースを重ねて読むと、既に4ヶ月以上前に首相が福島第一原子力発電所周辺地区は10～20年間は人が住めなくなるとの情報を持っていたが、それがもみ消されたと読めるのではないか。同じ案件で首相と原発事故担当相が時を隔てて、ほぼ同じ事を言っているのだ。一度、取り消された事実が、4ヶ月以上たってから復活した。既に福島原発事故から1ヶ月以上経ているので、その時点でも将来を予測するだけのデータは相当あっただろう。悪い情報は一刻も早く開示するのが情報開示の原則ではないか。当局は何も痛みを感じない。それに反して、原発周辺住民は何の情報もなく、将来の見通しも立たずなぶり殺されるような長期間の苦痛を味わされて来ている。新政権の首相は泥鰌を任じているようだが泥鰌と土壌はよく間違う。掴みがたい泥鰌ではなく、土という土壌にアクセントを置いた政策運営を忘れないで欲しい。土壌すなわち足下の立つべき環境・生活基盤である。