身辺雑記：東北地方太平洋沖地震から東北・関東超巨大地震へ

2011/3/14
本日から輪番（計画）停電が実施される。朝日、毎日のNETニュースでは「東日本大震災」という言葉が出現。「東北・関東超巨大地震」という呼び名も出てきた。超巨大地震地震とその余波を受けた原子力発電所の事故という重圧ものしかかっている。ガソリンもパンや牛乳等も店頭から姿を消したようだ。売り惜しみ、便乗値上げが被災地以外も直撃しそうな気配だ。耐えるしかない。

追記：朝の計画停電の対象地区になっていたので日が変わって、丑三つ時にブログをかいた。朝、いつもの通り電灯のSWを入れると点灯した。おかしいなと思いつつ、その電灯で新聞を読んだ。7時AM頃。上毛新聞のページをめくると東電の計画停電の全面広告が目に飛び込んできた。それに続いて、テレビが第一グループの計画停電の実施が見送られたと報じた。東電のホームページを開くと計画停電の告知がトップに出ていた。しかし、その内容はPDFで、自分のACROBAT READERのバージョンが6なのか、読めない。以上の経緯を見ると計画停電の実施がある程度、計画的に企画された事が窺える。しかし、計画停電は何の前触れもなく唐突に、準備のゆとりもなく実施されようとしていた。それが、一夜明けて撤回となると、その対応自体の信頼性がゆらいでしまう。東電のホームページには今朝の7時台では計画停電の中止は一切出ていない。ともかく、こういう非常事態には正確で信頼できる情報が絶対に必要である。電力各社は生活や事業のインフラを担う基幹産業であり、経費に利益を上乗せして決して赤字にならない経営が保証されていると学生時代に、送配電工学の授業で教えられた事が思い出される。それを言い直せば、電力各社は、身を切っても電力供給責任を果たさねばならないという事であろう。ところが、今回の対応はオオカミ少年になりかけてしまったようで、当局の腹のすわらない態度が透けてみえてしまったように感じる。一般市民も、正確で信頼できる情報を適時に知ることができれば正しい判断ができる筈だ。一般市民は報道を信じて、不便や危険を覚悟してまで実施当日の行動を計画した筈だ。原発の事故はいくら弁明してもその責任は当局にあるのである。それを自分の不利にならないような情報の二次的な操作で眩まそうとした低意はなかったか。疑問なのは、電力量という数値で電力の需要と供給能力は定量的に表せるのであるが、その数値が一切公表されていない事だ。この数値が公表されれば、小学生でも停電や節電の意義が判断できる事だ。思うに、計画停電の実施の予告無しの唐突な実施は、企業のエゴに基づき、二次災害を引き起こすことが明確になり、企業責任を果たせなくなると言う認識が明確になったからではないか。

昨日の天気

TAVE= 10.2
TMAX= 18.9
TMIN= 2.6
DIFF= 16.3
WMAX= 3
SUNS= 11.1
RAIN= 0

以下本題。

身辺雑記：東北地方太平洋沖地震から東北・関東超巨大地震へ

気象庁は東北地方太平洋沖地震の大きさ（マグニチュード）をM=8.8からM=9.0に上方修正した。これがどういう経緯で為されたか定かではない。ともかく、科学的データだけではなく、その被害の大きさも加味されたように感じた。本震は単発事象なのだからデータはただ1セットしかないだろう。そのデータの読み方や解釈を変えたのであろうと考えた。心理的・現象的には、地震による被害の部分は津波のによる被害の部分に覆われてしまいそうに感じる。WIKIPEDIAによるとマグニチュードの定義も色々ある。出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』（最終更新 2011年3月13日 (日) 09:13 ）の「マグニチュードの大小の目安」によると、M=9.0は 超巨大地震 に分類され、エネルギー換算で2 ×10↑18（10の18乗)J、TNT換算で4億8,000万tであり、その例をMw9.0: カムチャツカ地震 (1952年)、Mj9.0 (Mw8.9): 東北地方太平洋沖地震 (2011年)、Mw9.2: アラスカ地震(1964年)、Mw9.1～9.3: スマトラ島沖地震 (2004年) と示している。東電のホームページによると福島第一原子力発電所のH21年までの累計発電電力量は9,000億ｋＷｈであり、概算するとM=9.0のエネルギーはこの累計発電電力量と同じオーダーになった。TNT換算で4億8,000万tとこれも想像を絶するエネルギー量ではある。

昨日、我が家の墓石が地震で動いたとの連絡をもらった。この巨大なエネルギーの極一部が為した仕事だが、向きを直してくれた後だったので、その様子を見ることは出来なかったが、全部西方を向いていたとの事。西方浄土という意味で西を向いたのではという話も出るほどであった。

3/13には、宮城県は死者の数は1万人を上回るだろうと言う見通しを発表した。地震発生の翌日は1000名台の死亡者数が報道されていたが、何か楽観的な死者数に見えた。その一因に、詳しい情報の収集・分析が出来ていなかった事があるようだ。その点で、気になるのが防災無線システム等が十分に機能したのかという点。結局、携帯も有線電話もその電源は商用電源が頼りになっている。商用電源が使えなくなった時に使えるバックアップ電源が十分でないので、進歩したIT技術も十分使えなかったのではないか。そういう点から見ると電力はインフラのインフラという最も重要なインフラと考えられる。ともかく、住民の安否を把握し危機管理をすべき自治体と中央の連絡がとれなくなるような事態が起こった事は今後の危機管理体制で最初に解決すべき課題のように思われる。この未曾有の緊急事態の最初の1日、2日の間に情報のブラックアウトが生じた事で、初動体制の不備という大きな損失を招来したように思われる。

ともかく携帯・インターネット等IT技術が発達しているが、今回の巨大地震の場合安否情報を確認する事も思うように出来ない人々が多かったと思われる。また原子力発電所でも同じような例が同時に発生しているので、なにか技術の盲点があるように感じられる。携帯電話の場合、基地局が停電で機能しなくなったり、通信制限で機能が発揮できない場合がある。予備のバックアップ電源を使い切って基地局が機能できなくなったとき、その基地局がカバーする範囲内にある携帯電話を小さな無線中継局に切り替えて緊急通信を行う通信路として利用できないだろうか。これは究極的な無線分散システムで、通信システム自体のインテリジェント化に相当すると思うが現在の技術でも十分可能かもしれない。持っていても機能しない携帯電話が緊急通信に役立つならばとつい夢想をしてしまった。