2011/11/18
昨日は終日晴天。ケヤキの落ち葉が多くなったてきたが、まだ葉が樹上に残り、骨格である枝の先端の方が見えてきた段階。町内行事。先日、八幡沼に浮かぶカモにデジカメを向けたらカワウが飛び上がって逃げ去った。その点、カモは集団で泳いでいるので安心しているのか警戒心はカワウほど強くないようだ。カワウは鮎等の川魚を食害するので漁業者の目の敵となり、時には銃砲を向けられる事もあるようだ。カワウは鳥体も大きいので食べる量も多いので、被害も多いのだろう。その点、白鷺や白鳥等は同じように餌をたべてもそれほど目くじらをたてる人も少ないようだ。灰色の羽毛を持つ五位鷺は夕方や夜に活動する。子供の頃から、五位鷺が夜鳴きながら飛んでいたのは知っているが、振り返るとその姿は余り見ていない。ともかく、カワウの警戒心も人間との関係で学習した部分もあるのではないか。今年は、熊や鹿の猪の出没や被害も目立った。これらは野生のほ乳類で、自然界では体位が大きい部類だ。生物の多様性云々が叫ばれているが、身体が大きい物は生物界ではピラミッドの上位にいるようだ。そこでヒトと利害が衝突している。カワウからヒトをみると、ヒトは怖いのだろう。

2011/11/17の天気

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老人の寝言：羊の皮を纏った虎は世界中にはびこっているのか

WEB記事を何となく見ていたら以下のような記事があった。いつか延暦寺の句を作った記憶があった。それを探したら、

■暴力団も回向をしたり延暦寺

という句であった。祖先を敬い回向を手向けるのは人間の心情として否定しがたいものがあるだろう。冒頭の句は丁度その頃作成した物だったようだ。この記事に書かれたように香典として多額の金が動いたとは知らなかった。この記事から、それが事実なのか、疑惑なのか、犯罪なのかよくわからない。暴力団は法律に規定されているのだから会社と同じ類という皮肉な見方もある。記事にあるように、「１０月までに全国で暴力団排除条例が施行。」され、暴力団に対する攻勢の体制が充実してきたのだろうか。延暦寺だけでなく、神社関係も暴力団との関係を見直すという趣旨を同記事が伝えている。

asahi.comは、「歴代組長の位牌参拝を拒否　延暦寺、山口組に通知；url=http://www.asahi.com/national/update/1117/OSK201111170131.html（2011年11月17日22時5分）」というタイトルで、「天台宗総本山・比叡山延暦寺（大津市）が指定暴力団山口組（総本部・神戸市）に対し、寺が安置している歴代組長の位牌（いはい）への参拝を控えるよう伝えていたことが、寺への取材でわかった。家族の参拝も断る、としている。山口組側は了承したという。　延暦寺によると、位牌は初代～４代目のもので、阿弥陀堂に安置されている。２００６年４月、直系組長ら約９０人が集まって開かれた法要の際、まとめて永代供養を頼まれたという。滋賀県警は、香典として数千万円が山口組に上納された疑いがあるとみている。　この法要を引き受けたことについて、「軽率な行為」などとの批判を受け、翌５月、寺の執行部７人全員が引責辞任。その後は「個人の参拝まで拒むのは難しい」として毎年、組側からの連絡を受けて親族の参拝を受け入れてきた。　しかし、滋賀県警によると、親族ではない組関係者の参拝も確認されたという。寺は、山口組が仕切る法要が定例化したことを危惧し、排除に向けて昨年から検討。今年５月、家族を含めて関係者の参拝を一切認めないことを決め、６月下旬に組側へ文書で通知。組側から７月上旬、承諾する旨の文書が届いたという。　延暦寺の小林祖承総務部長は位牌の扱いについて「宗教上、返還は許されない」と安置を続ける意向を示しつつも、「社会の一員として、暴力団排除について誠実に対応をしていく」と話した。　１０月までに全国で暴力団排除条例が施行。天台宗も加盟する全日本仏教会（東京）は１２月１日の理事会で、暴力団排除への取り組みを再確認する予定だ。 」と報じた。

最近は、暴力団の手口も巧妙化しているようだ。一方では警察と暴力団の癒着という事件も起きている。同じような現象は、マルチ商法にもありそうで、国会で質疑があった。自分から手を下さず、一次、二次、三次、四次と下へ下へと実務の実行は遠いところでさせるようになったのも最近の現象のようだ。自分から手を下さなければ、悪いことをしても少しは良心の咎めが薄まるからなのだろうか。それにしても良心が薄まってしまったのも現代のようだ。というより、良心という羊の皮を被り、追跡が及ばない遠いところで悪事を働くという悪知恵に過ぎないのか。

追記：最初のタイトル「老人の寝言:虎の皮をまとった羊は世界中にはびこっているのか」と、入力ミスで虎と羊が入れ替わっていた。投稿後検索してみたら早速、「「いとしきもの: 老人の寝言：虎の皮を纏った羊は世界中にはびこってい」」とGoogleに取り込まれていた。その間の時間は短い。訂正後再チェックすると、更に、「 もしかして: 老人の寝言:羊の皮をまとった虎は世界中にはびこっているのか 」というリンクも表示されている。これには参った。コンピュータ侮り難し。

2011/11/16
昨日は穏やかな晴天。夕方の風に冬の寒さを感じた。AMEDASの気温は13℃台だった。タマリュウ改植。ハナダイコン移植。しばし、プラ容器のメダカをながめた。親メダカの方は姿をみせないが、子メダカの方は元気に泳ぎ回っている。子メダカの数はかなり多そうだ。40～50匹はいそうだ。大きさのばらつきがかなりある。メダカの産卵は一度に一斉にするのではなく、継続的に産卵するらしい。大きさのばらつきは産卵時期のばらつきになるのだろう。

ポケットラジオで国会中継を聞いた。アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議から帰国した首相を迎えての国会討論で、自民党の山本一太議員の追求には気迫迫るものがあった。ラジオだから顔色はうかがえなかったが、総理の顔面が一瞬蒼白になったのでは思った部分もあった。それでも、言った言わないの腹芸の世界に失望した国民は多かったに違いない。

2011/11/15の天気

最低気温(℃)  8.3  23:17
最高気温(℃)  17.9  13:59

老人の寝言：世界が注目する国家首脳の会談で言った言わないの腹芸が通用するのか

あの山本議員も言いそびれた事が一つあったのではないか。というより、感情的より、クールにロジカルに攻めるという工夫も出来たのではないか。

いやしくも、米国大統領と日本国首相の会談である。発表する文書の文言は、発表前に両国で綿密に確認された筈だ。先ず、最初にその事実を確認しなければならないようだ。確認してなければ、それだけで外交の失点だ。確認して、「Prime Minister Noda's statement that he would put all goods, as well as services, 」という文言が事実や首相の意図に反するのであれば、その時点で、主張を主張しなかったと言う点で、これも外交の失点だ。

しかし、問題はさらに奥深いのではないか。発表が事実に反し、首相の主張にも日本の国益にも反するならば、首相は日本国と自分の名誉にかけて、謝罪と訂正を求めるべきだ。

首相の国会答弁では謝罪も訂正も求める意向がないらしい。外交文書はお互いの成果を誇示する目的も持つ。オバマさんは国内向け・大統領選挙向けに大きな得点が誇示できる内容だ。野田さんのポイントはなんだろうか。日本はTPPに入れてくれ入れてくれとおねだりしており、オバマさんがそれを歓迎した。これで、外交の得点をしたと誇示できるのか。前首相の失点も回復できない。

もし、日米両当局がこの発表内容に同意していたとすれば、主張のすれ違いを認め合い、口裏合わせで両国の国民をだまそうという事にならないか。

ところで、問題の文書はホワイトハウスが発表したこれではないか（http://www.whitehouse.gov/the-press-office/2011/11/12/readout-press-secretary-presidents-meeting-prime-minister-noda-japan）。その全文は以下の通り。

「The White House

Office of the Press Secretary
For Immediate Release
November 12, 2011
Readout by the Press Secretary on the President's meeting with Prime Minister Noda of Japan
The President and Prime Minister Yoshihiko Noda had a good discussion today on a range of issues, including APEC and the upcoming East Asia Summit, and next steps on Futenma relocation.  The leaders also talked about Japan's interest in the Trans-Pacific Partnership (TPP) agreement.  Prime Minister Noda noted that he had decided to begin consultations with TPP members, with an eye to joining the TPP negotiations.  The President welcomed that important announcement and Japan's interest in the TPP agreement, noting that eliminating the barriers to trade between our two countries could provide an historic opportunity to deepen our economic relationship, as well as strengthen Japan's ties with some of its closest partners in the region.  The President noted that all TPP countries need to be prepared to meet the agreement's high standards, and he welcomed Prime Minister Noda's statement that he would put all goods, as well as services, on the negotiating table for trade liberalization.  The President noted that he would instruct USTR Kirk to begin the domestic process of considering Japan's candidacy, including consultations with Congress and with U.S. stakeholders on specific issues of concern in the agricultural, services and manufacturing sectors, to include non-tariff measures.  Prime Minister Noda also explained the steps he had taken to begin to review Japan's beef import restrictions and expand market access for U.S. beef.  The President welcomed these initial measures, and noted the importance of resolving this longstanding issue based on science.  We are encouraged by the quick steps being taken by Prime Minister Noda and look forward to working closely with him on these initiatives.」

これをGoogle翻訳で翻訳した結果。
「ホワイトハウス

報道官のオフィス
即時リリース用
2011年11月12日
日本の総理大臣野田と大統領の会談に関する記者長官による読み出し

大統領と総理大臣野田佳彦は、APECと今後の東アジアサミット、そして普天間の移設について、次の手順などの問題の範囲に今日は良い議論がありました。リーダーはまた、環太平洋パートナーシップ（TPP）協定における日本の関心について語った。首相は野田氏は、TPP交渉への参加を視野に、TPPのメンバーとの協議を開始することを決定したことに留意した。大統領は両国間の貿易障壁を排除することだけでなく、中の最も近いパートナーの一部と日本の関係の強化、我々の経済関係を深めるための歴史的な機会を提供することができることを指摘し、その重要な発表とTPPの合意で、日本の関心を歓迎地域。社長は、すべてのTPPの国が合意の高い基準を満たすために準備する必要があると指摘し、彼は貿易自由化交渉のテーブルにすべての物品だけでなく、サービスを、置くことを内閣総理大臣野田の声明を歓迎した。大統領は、USTRカークは、非関税措置を含むように、議会とし、農業、サービスと製造業部門における懸念の特定の問題に関する米国の利害関係者との協議を含め、日本の立候補を考慮の国内プロセスを、開始するように指示することに留意した。首相は野田氏はまた、日本の牛肉の輸入制限を検討し、米国産牛肉の市場アクセスの拡大を開始するためにとった手順を説明した。社長は、これらの初期の措置を歓迎し、科学に基づいて、この長年の問題を解決することの重要性を指摘した。我々は、内閣総理大臣野田で撮影し、これらの取り組みで彼と密接に働くことを楽しみにされている簡単なステップによって奨励されています。」

この翻訳は機会機械（コンピュータ）翻訳で滑稽な部分もあるが、問題の部分は、「社長は、すべてのTPPの国が合意の高い基準を満たすために準備する必要があると指摘し、彼は貿易自由化交渉のテーブルにすべての物品だけでなく、サービスを、置くことを内閣総理大臣野田の声明を歓迎した。」と首相の説明より明快に思える。首相は牛肉解放というお土産も持って行ったが、問題はそれだけではない。農業もサービスも対象とある。アメリカの手の平の中で踊っている姿が哀れだ。それが日本の現状か。腹芸はいつまでも続くのか。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
追記(2017/11/15)：記事整形、過去BLOG再読、印象・コメント等
タイトルの文字サイズ拡大、文字色変更、文節に分けて読み易くした。投稿期日を追加。丁度6年程前の記事だ。内閣総理大臣は3.11東北三大災害時は菅直人、そしてその後はあのドジョウで名を馳せた野田佳彦に代わっていた。現在は、当時の民主党政権から自民党政権に代わっている。民主党野田政権から始まったTPP参加問題は、米国が離脱をして、残りの11ヶ国が発効を目指して協議中だ。輸出・輸入・関税は国家の存在そのものの反映である。関税は国家や国力のアンバランスを調整する調整弁だ。それを取り払うという発想は一見理想的に見えるが、国境を無くし世界を一つの国にする理想と瓜二つで、現実を見ればそれが人類の夢の段階に過ぎない事が直ぐ分かる。やはり、世界を平和に繁栄させる為には、無数の地球国民が無数の調整弁を少しずつ調整する以外に方法はないだろう。

「老人の寝言：日本のTPP参加はOBAMAさんを助けるだけなのか（http://af06.kazelog.jp/itoshikimono/2011/11/tppobama-61db.html）。（2011年11月15日 (火)）」（この記事へのリンク）

YOUTUBE：「H23.11.15 参院予算委・山本一太 1/2【TPP参加表明について】（https://www.youtube.com/watch?v=anXOGmbsgsQ）。（eight2525:2011/11/15 に公開;視聴回数 24,555 回）」（このサイトへのリンク）

2/2へのリンク

2011/11/15
昨日も穏やかな晴天。ポット苗手入れ。種子採取。落果していた渋柿を食べてみた。中が黄色で水分が多いものは渋みは抜けていてが、甘みが少なかった。中が茶色でゴマが入ったようなものは、ねっとりとしており甘みも抜群であった。やはり渋柿も種が入った方がうまいのか。そこまで注意してみなかった。カキの種も、人間や動物を介して種の拡散・子孫繁栄を実現している。そうなると、種子が沢山出来ている方をより美味くする事は目的にかなっていると思う。柿の木がそう思って養分の分配を行っているのかは分からないが、何か違いがあるとき、その違にはどういう理由があるのだろうと考えてみるのも面白い。カキの本を読んでいたら、猿蟹合戦に出てくる柿木は渋柿だろうと述べていた。柿の専門家はやはり、柿ならば色々な事に興味を持つのかなと思った。

2011/11/14の天気

老人の寝言：日本のTPP参加はOBAMAさんを助けるだけなのか

TPP交渉は既に始まっている。日本はその交渉に途中乗車しようとしている。その乗り物の性格が分からないのに交渉に飛び乗ってしまった。最初からの交渉なら色々条件は出せるだろう。交渉の筋道も理解できる。ところが途中から乗せて下さいでは立場が弱くなるのは世界の常識だろう。国論が真っ二つに割れているのに、途中下車も出来るとも言う人物が政権の要職についている。政権内の意志を統一・決定できないで、まだ腰が定まっていないのだ。米国内にも、そんなトラブルメーカーになりそうな国は交渉が決着してから入れた方が良いという意見もあるようだ。そうなれば、日本は交渉権を行使できないのは自明だ。要するに途中乗車という不完全な交渉権、外交に弱いという政権の特徴、外交実績に乏し首相いというトリプル不安要件が揃っているのが日本が参加しようとするTPP交渉なのだ。以下は日本の動きをアメリカがどう見ているか気になって覗いてみたワシントンポストの記事の頭と尻の部分。

Washingtonpost.comは、「Japan will take part in trade talks, PM Noda says；url=http://www.washingtonpost.com/world/japan-will-take-part-in-trade-talks-pm-noda-says/2011/11/11/gIQANw63BN_story.html（By Chico Harlan, Published: November 11）
というタイトルで、「TOKYO ― Prime Minister Yoshihiko Noda announced Friday that Japan will participate in talks on a broad, U.S.-backed Asia-Pacific free trade agreement, a divisive move that could both aid an ailing economy and fracture the government’s ruling party.
　By joining negotiations on the Trans-Pacific Partnership (TPP), Japan would clear the way for potentially major changes to its economy, the world’s third-largest, such as slashing tariffs, allowing cheaper imports and lowering prices for consumers.
But the pact also threatens to level Japan’s farming industry, whose many powerful advocates say that Noda is threatening national unity ― and ultimately eroding his base of support ― by making big decisions on his own.　Japan’s involvement in the talks marks a boost for President Obama, who set a goal of doubling U.S. exports over five years, and helps Washington strengthen its ties to Asia. Noda and Obama will discuss the pact when they meet Saturday during the Asia-Pacific summit in Hawaii.」と報じた。そうして最後を「“As for TPP, I am fully aware of both great benefits and numerous concerns,” he said, adding: “I love Japan from the bottom of my heart. My mother’s family are farmers. . . . I still remember the smell of the soil.”Special correspondent Ayako Mie contributed to this report.」と締めくくっている。

YOMIURI ONLINEは、「ＴＰＰ合意目標時期は２０１２年７月？；url=http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111114-00000610-yom-int（最終更新:11月14日(月)15時11分）」というタイトルで、「【ホノルル＝岡田章裕】シンガポールのリー・シェンロン首相は１２日、大枠合意に達した環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉について、ホノルルで一部記者団と会見した。　ＴＰＰ交渉の合意目標時期について、米大統領選が本格化する前の２０１２年７月との見方が各国内で出ていることに対し「交渉を早め、長引かせない圧力になる。早期に合意するための一つの手法だ。野心的だが、強い意志があれば可能だ」と積極的に評価した。」と報じた。」【ホノルル＝岡田章裕】シンガポールのリー・シェンロン首相は１２日、大枠合意に達した環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉について、ホノルルで一部記者団と会見した。　ＴＰＰ交渉の合意目標時期について、米大統領選が本格化する前の２０１２年７月との見方が各国内で出ていることに対し「交渉を早め、長引かせない圧力になる。早期に合意するための一つの手法だ。野心的だが、強い意志があれば可能だ」と積極的に評価した。

WEB情報によると大統領選挙は２０１２年１１月６日らしい。すでに大統領選挙の前哨戦が始まっている。Washingtonpostの言っている、「Japan’s involvement in the talks marks a boost for President Obama, who set a goal of doubling U.S. exports over five years, and helps Washington strengthen its ties to Asia. 」という言葉は、日本のTPP交渉参加表明はオバマさんの政策翼賛になるのだ。オバマさんが再選されれば、オバマさんに恩を売って置いた事が役立つ。俺の政権寿命もいつまで持つか分からない。野田内閣は2011年（平成23年）9月2日発足。菅内閣は2010年6月8日～2011年（平成23年）9月2日。せめて菅さん並の寿命をと次元が低い覚悟をされては泣くにも泣けない。負け戦を承知で戦場に向かうのか。Washingtonpostの締めくくりは「My mother’s family are farmers. . . . I still remember the smell of the soil.」という一節だ。いまだ土の香りを思い出すだけでは、農業など苦もなく切り捨てられそうだ。

TPP交渉で完全な盲点になっているのが知的所有権やサービスだ。すでに遺伝子特許等については読みかじりの記で書いた。特許に関税は無関係かもしれないが、特許が通商の障壁となる可能性は避けられない。攻める側では特許は障壁であるが、守る側ではまさに自国産業保護の生命線になる。アメリカは、たとえばビジネス特許等を国内でどんどん成立させ、それを武器に乗り込んでくる可能性も大きい。ビジネスモデル特許はアメリカが最も得意だ。IT関連のビジネス特許で攻められたら日本のIT産業は崩壊しないだろうか。当然、アメリカの弁護士や弁理士、会計士もどんどん乗り込んでくる。日本は弁護士が多すぎて失業云々と言っているが、弁護士業界などはTPPに対して何の対応も出来ていないだろう。言語障壁を作るな等と言って、アメリカの弁護士が膨大な英語文書を突きつけて乗り込んできてたら、弁護士は失業するし、裁判所はパンクするしで、日本のサービス分野の業種もアメリカに席巻される心配もある。かつて、半導体業界ではテキサス・インスツルメントが保有するキルビー特許に怯えた事があった。喧嘩をしても勝ち目はない、それよりも、物を作って稼いだ金で特許料を払えば良いと安直に考えたのだと思う。大半の日本の半導体メーカーはTIにキルビー特許の特許料を払ったと思う。現在、その日本の半導体メーカーは、青色吐息の状態で半導体部門は事業の足枷になっている。

「キルビー特許；http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AD%E3%83%AB%E3%83%93%E3%83%BC%E7%89%B9%E8%A8%B1；（最終更新 2011年6月20日 (月) 02:17 ）」『フリー百科事典　ウィキペディア日本語版』（http://ja.wikipedia.org/）。の記事に「キルビー特許（キルビーとっきょ、Kilby patents）とは、テキサス・インスツルメンツ (TI) のジャック・キルビーが発明した半導体集積回路の基本特許。キルビー特許と言うときは、半導体集積回路の重要な基礎技術として捉える側面のほかに、日本では特許の成立が遅くなり、普及した技術を用いる製品に対して多額のライセンス料が課せられた、言うなればサブマリン特許に近いイメージで捉える側面がある。」

キルビー特許でアメリカは濡れ手に粟の如くに膨大な特許収入を手に入れた成功体験を持っている。日本はその時を黒船として眺めているだけでどれだけの対応をしているのだろうか。つまらない特許侵害ででも、中小企業を訴えれば、中小企業はたちまちお手上げになるだろう。特許と裁判が連携すると、とんでもない影響力を発揮するのだ。アメリカの裁判事情は色々伝えられているが、ビジネスとなれば、禿げたかの如く、奪える物は尽く奪われてしまうのではないか。日本では製造や技術云々と大企業から中小企業までTPPに賛成のようだが、製造や技術云々の稼ぎより、その上を行く、特許料や知的所有権に基づくサービス料が今後は圧倒的に増大するのである。口先でお題目を唱え、無策、無思想で政権延命を図るだけでは、日本の将来に希望が持てないのだ。

2011/11/13
昨日は晴れ。夕方から雲が多くなった。ポット苗手入れ。ゴム手袋をして除草。使い捨てのポリ手袋が疲れなくて楽らしい。起床時には指先がこる。少しストレッチをしてから起床する。秋が深まっている。ケヤキやカキの葉が落ち始めている。葉が紅葉・黄葉するのは落葉樹。植物の葉が緑色に見えるのは、日光の赤色と青色の成分を吸収するためらしい。葉緑素という色素がその波長の光を吸収する。それなら、葉が赤や黄色に色づくのはなぜか。

2011/11/12の天気

「紅葉；http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B4%85%E8%91%89#.E7.B4.85.E8.91.89.E3.81.AE.E5.8E.9F.E7.90.86；（最終更新 2011年11月6日 (日) 02:39）」『フリー百科事典　ウィキペディア日本語版』（http://ja.wikipedia.org/）。の記事に「紅葉の原理 [編集]　：葉の赤色は色素「アントシアン」に由来する。アントシアンは春から夏にかけての葉には存在せずに、秋に葉に蓄積したブドウ糖や蔗糖と、紫外線の影響で発生する。
黄葉の原理 [編集]　：葉の黄色は色素「カロテノイド」による。カロテノイド色素系のキサントフィル類は若葉の頃から葉に含まれるが、春から夏にかけては葉緑素の影響により視認はできない。秋に葉の葉緑素が分解することにより、目につくようになる。なお、キサントフィルも光合成によってできた糖から出発し、多くの化学変化を経てできたものである。
褐葉の原理 [編集]　：黄葉と同じ原理であるが、タンニン性の物質（主にカテコール系タンニン、クロロゲン酸）や、それが複雑に酸化重合したフロバフェンと総称される褐色物質の蓄積が目立つためとされる。黄葉や褐葉の色素成分は、量の多少はあるがいずれも紅葉する葉にも含まれており、本来は紅葉するものが、アントシアンの生成が少なかったりすると褐葉になることがある。」とある。

百姓をしていて疑問なのは、葉緑素が光合成をするのだが、緑の葉が作った栄養分は落葉前に根や幹、枝に環流、蓄積して、落葉モードに入る条件は気温だけなのかということ。植物は惜しみなく落葉するように見えるが、落葉する前に葉の中の養分は本体に全部送ってしまうのではないか。従って葉に残る養分は極少ないのではないか。もう一つは、発色する色素物質は葉だけで合成できるのか。色素分子が合成されたり、分解されたりで葉の色が変わるのも不思議だ。樹種による黄葉・紅葉・褐葉の違いが色素の合成やそのさじ加減で変わるのが面白い。

老人の寝言：これは便利だと安穏に暮らしている先に落とし穴がある

IT技術の発展でこの四半世紀は便利になった。半世紀前は自分は青少年時代で、世界中を自由に飛び交う事が出来る電波にあこがれがあった。小学生の頃にゲルマラジオを作って電波の不思議を感じたこと。我が家の真空管ラジオを改造して短波放送を受信できるようにしたこと。中学生時代は友人とアマチュア無線の国家試験を受けて揃って落第したこと。思い出すと色々な記憶がよみがえる。家庭に電波機器が入ってきたのは、コードレス電話頃からだろうか。コードレス電話は盗聴の問題が指摘されていたと思う。コードレス電話の子機の機能を大幅に拡大したのがPHSだったと思う。PHSの前にポケベルが大流行した事もあった。ポケベルはカエルコールで使った事があった。会社でも夜勤の時に持たされた。PHSになったときは、出張の時も使うようになった。その次は携帯である。携帯は自社製品の販促で0円で買った。まさに欲呆け商法の典型。その携帯も退職してほとんど出番がない。契約料だけは取られている。この間にインターネットも普及して、LANも当たり前となった。最近では無線LANも数千円で、初期の頃の1/10程度の値段になっている。配線も不要、手間も省けて、見栄えも良い。そろそろ無線LANにしようかと誘惑を感じる。

YOMIURI ONLINEは、「グーグル、ストリートビュー撮影時に通信傍受；url=http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20111112-OYT1T00019.htm?from=main2（2011年11月12日07時30分  読売新聞）」というタイトルで、「インターネット検索大手「グーグル」（東京都港区）が、街並みの画像を閲覧できるサービス「ストリートビュー」作成のため全国を車で撮影して回る傍ら、他人の通信を傍受していたとして、総務省は１１日、電気通信事業法に基づき、同社に傍受したデータの廃棄と原因を究明するよう指導した。」、「同社は「誤って情報を集めた」と説明している。　同省によると、同社は２００７年末から昨年５月まで、全国を車で回り、ストリートビュー用の映像を撮影。この際、車に無線ＬＡＮ受信アンテナを搭載し、通信を傍受していた。駅構内やカフェなどに設置された無線ＬＡＮでパソコンやスマートフォンを使っている人のメール送受信やウェブサイト閲覧記録が含まれるとみられるが、同社は収集したデータ量や内容を明らかにしていない。」と報じた。

このニュースを見てびっくりした。Googleは世界有数のIT企業ではないか。世界有数といえども、通信の秘密は先ず第一に守られなければ、正常な社会生活は成り立たなくなる。当局の指導は生ぬるいのではないか。違法行為を行っているのなら摘発して徹底的にその犯罪を暴かなければ安心できない。

ところで、傍受するだけで犯罪になるのだろうか。何事も自己責任なのか。当然、無線LAN関連業者は判読に困る位の小さな字で傍受される旨注意事項を書いているかもしれない。しかし、何事もなかったように傍受され、その情報が密かに使われているとなると心安らかではない。

調べてみると以下のような情報があった。メール盗聴とその確認法もそのページにあった。データの暗号化で安心というが、それを解除するソフトを提供する業者もいる。これはパソコンウィルスと同じ。便利さの盲点にビジネスありなのか。

「２．無線LANの通信傍受：有線LANと同様に無線LANにもパケットスニッファがいくつか存在します。しかも有線LANと違って、電波さえキャッチできれば外からでも傍受が可能です。もちろんこうし危険を考慮して、無線の場合にはWEPキーによるデータの暗号化が施されていますが、これもAirSnortなどで解除可能といわれており、過信は禁物です（url=http://web110.com/cyberacademy/ch06_2.html。）」

ともかく無線LANも極論すると人間の会話と同じ。声が電波に変わって見えないだけだ。ところで、ウェブサイト閲覧記録がこっそり盗まれたらどうなるか。

2011/11/7
昨日は曇り時々雨。AMEDASでは、3～4、14～16時に雨が記録されている。宅内で雑用をして過ごす。夕方話し相手が来て雑談。話は世界情勢から歴史とあちこち飛んだ。EUはギリシャが国民投票を回避して何とかEU内部の結束が保たれた。ところがイタリアが危ないというニュースも耳に入る。

2011/11/6の天気

老人の寝言：TPPは血液凝固阻止剤「ワーファリン」ではない。劇薬を飲むより体質改善が先だ。

ユーロとはまさに通貨のTPP版だろう。EU内部では無条件にユーロが闊歩する。EU構成国の経済力が均衡していればお互い様だが、不均衡だといつ問題が勃発するか分からない。通貨レートも関税もその不均衡を調整するための調整弁である。その調整弁を無くそうというのがTPPだから、無謀という以外にない。これは、人体や生物が安定して機能するように働くホルモン等から類推すれば自明な事だ。採血をするとき、血液をサラサラにする薬を飲んでいますかと聞かれる。血液も血管内をがんがん流れれば良いというモノではない。適度の粘性と凝固性を持たなければ生体に大きな負担を与え、ついには生体システムは暴走してしまうだろう。21世紀はIT革命の時代でもある。通貨レートが固定レートから変動制になったのも、経済の動きが早く、通貨レートの固定制ではコレステロールのような役割しか果たせなくなったからだろう。国家間の関税もIT技術で、時々刻々と変えれば、潤滑な経済の流れが実現することは目に見えている。TPPを「ワーファリン」のつもりで丸飲みするようでは国も国際関係も持たない。「ワーファリン」はそれを必要とするものに必要量だけ処方すればよい。

2011/11/2
昨日も穏やかな晴天。11月としては暖かい天気。日光浴をかねてタマリュウの改植。グランドカバーも良く目に付く部分はそれなりに手入れをしようと思っている。花木を植えても、一斉に同じ色で作とついつい綺麗！と感じる。そこに雑草や雑木があるとうっとうしく感じる。好ましいと思うものS（シグナル）と、好ましからざるものN（ノイズ）の比S/Nが影響しているようだ。TVの画像ではS/N=40dbが実用限界だったと思う。人間の審美眼はどうなっているのか。S/N比を上げるために雑草を引き抜くのでは際限ないエネルギーが必要になる。上手に手抜きをする方法はあるのか。暖かいのか蚊が元気良く飛び回っている。

2011/11/1の天気

最低気温(℃)  8.2  06:31
最高気温(℃)  22.1  14:11

老人の寝言：世界人口が70億人を突破して日本はどこに向かうのか

2011/10/31国連は世界人口が70億人を突破したと公表したようだ。2011年WIKIPEDIAによると「2011年現在193か国」とある。この世界人口70億人は瞬時値であり、増大傾向の通過値に過ぎない。国連が世界人口70億人を公表するにしても色々な意味があるだろう。そこで、国連サイトからこの世界人口70億人突破の記事を探して見つけたのが以下の記事である。世界の70億人に宛てたメッセージとなると、その表現一つにも細かな配慮が必要なようだ。冒頭の一行は国連総長が世界のリーダー達に向けたメッセージととれるのではないか。世界のリーダー達よ世界の困難な問題解決に挑戦せよと読める。

UN NEWS CENTREは、「As world passes 7 billion milestone, UN urges action to meet key challenges；http://www.un.org/apps/news/story.asp?NewsID=40257&Cr=population&Cr1=（31 October 2011）」というタイトルで、以下の通り報じた。

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「31 October 2011 --
Top United Nations officials today marked the global population reaching 7 billion with a call to action to world leaders to meet the challenges that a growing population poses, from ensuring adequate food and clean water to guaranteeing equal access to security and justice.

“Today, we welcome baby 7 billion. In doing so we must recognize our moral and pragmatic obligation to do the right thing for him, or for her,” Secretary-General Ban Ki-moon said at a press event at UN Headquarters to mark the milestone.

Mr. Ban noted that the world’s population reached 6 billion in 1998, only 13 years ago, and it is expected to grow to 9 billion by the middle of this century, or even a few years earlier -- by 2043.

    What kind of world has baby 7 billion been born into? What kind of world do we want for our children in the future?

“But today -- this Day of 7 Billion -- is not about one newborn, or even one generation,” he stated. “This is a day about our entire human family.”

The world today is one of “terrible contradictions,” said Mr. Ban, noting that there is plenty of food but 1 billion people go hungry; lavish lifestyles for a few, but poverty for too many others; huge advances in medicine while mothers die everyday in childbirth; and billions spent on weapons to kill people instead of keeping them safe.

“What kind of world has baby 7 billion been born into? What kind of world do we want for our children in the future?” he asked.

“I am one of 7 billion. You are also one of 7 billion. Together, we can be 7 billion strong -- by working in solidarity for a better world for all,” the Secretary-General said.

In an op-ed published in The International Herald Tribune, Mr. Ban said that as the world population passes 7 billion, “alarm bells are ringing.” He noted that the meeting later this week in France of the Group of 20 leading and emerging economies (G-20) is taking place against the backdrop of growing economic uncertainty and mounting inequality.

“In Cannes, leaders should agree to a concrete action plan that advances the well-being of all nations and people, not just the wealthiest and most powerful,” he stated.

The President of the General Assembly, Nassir Abdulaziz Al-Nasser, said today’s milestone is a reminder of how the world’s poorest -- the so-called ‘bottom billion’ -- are rendered vulnerable with little or no access to basic needs.

“Seven billion people face, almost on a daily basis -- with varying degrees of severity -- the consequences of environmental challenges, increasing poverty, inequity, wars and economic instability,” he told the event.

“But with each of these challenges comes an opportunity -- 7 billion opportunities in fact,” he added, noting that these opportunities can be harnessed to reach global anti-poverty targets, to invest in youth and women, and to re-think the approach to sustainable development.

The Executive Director of the UN Population Fund (UNFPA) underscored some of the challenges in an expanding global community, including in promoting the rights and health of 7 billion women, men and children.

“We must ensure that, in areas of the world where population is growing fast, we raise the status of women and young girls to be able to access education and make choices for themselves,” Babatunde Osotimehin said at the gathering.

“We also owe it to the 215 million women worldwide who require family planning and are not getting it to make it available,” he said, adding it is also necessary to ensure safe pregnancy and delivery for every woman that wants to give birth.

At the same time, he highlighted the need to give ageing populations in many parts of the world a life of dignity, and to tackle the rapid urbanization and migration which many countries have to face.

The UN human rights chief also marked the occasion, stating that the 7 billionth child is, by virtue of her or his birth, a permanent holder of rights, with an “irrevocable” claim to freedom.

“But she or he will also be born into a world where some people, given the chance, will trample on those rights and freedoms in the name of state security, or economic policy, or group chauvinism,” High Commissioner for Human Rights Navi Pillay said in a statement.

“If she was born a girl, she will have fewer choices. If born in the developing world, she or he will have fewer opportunities. If born a descendant of Africans in a non-African country, or as an indigenous person, member of a religious minority, or as a Roma, she or he is likely to face discrimination and marginalization, with a childhood rife with vulnerability, and a future adult life hedged in by exclusion.

“But he or she has also been born at a time of great hope,” Ms. Pillay added, noting that the demonstrations and mobilizations of civil society seen in 2011 in a sense “provide a birthday celebration for the 7 billionth person on this planet, and also serve as a warning to those who might be inclined to deprive this child, like many others, of his or her birthrights.”」

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「国際連合加盟国；http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E9%80%A3%E5%90%88%E5%8A%A0%E7%9B%9F%E5%9B%BDurl；（最終更新 2011年9月24日 (土) 05:38 ）」『フリー百科事典　ウィキペディア日本語版』（http://ja.wikipedia.org/）。の記事に「国際連合加盟国（こくさいれんごうかめいこく）は、2011年現在193か国である。原則として国際連合に加盟できるのは主権を持った国家だけである。国連憲章第2章第4条[1]によると、「国際連合加盟国となることの承認は、安全保障理事会の勧告に基いて総会の決定によって行われる。」と定められている。　国際連合安全保障理事会と総会の承認が得られなければ加盟できないために主権を持っている国であっても国際的に認知がなされていなかったり、特定の加盟国からの反対があると加盟できない。現在のところすべての加盟国が主権国家である。」とある。

2011/11/1ラジオの国会中継を聞きながら仕事をした。TPPの議論で首相の答弁も本音がどこにあるのかさっぱり分からない。農業政策も矛盾だらけ。そのままTPP交渉に突っ込むのか。覚悟云々と大見得を切ったが国民道連れの玉砕では困る。それにしても、日本の国会に格調の高さを余り感じなかった。余りにも内向きだったり、禅問答でも困る。

世界人口が70億人というニュースを聞いて先ず思い出したのが、食料をどのように確保するかである。上記国連ニュースで、「The world today is one of “terrible contradictions,” said Mr. Ban, noting that there is plenty of food but 1 billion people go hungry; lavish lifestyles for a few, but poverty for too many others; huge advances in medicine while mothers die everyday in childbirth; and billions spent on weapons to kill people instead of keeping them safe.」と述べている。日本が世界に目を向けるとまだまだやることがあるように思う。

食糧援助は被援助側の自立意欲を奪い、益々被援助側を不安定な立場にさせるという指摘もあったと思う。国際市場で食糧が動くのも余剰があるから可能なのだろう。通貨が不安定になり、食糧生産が不安定になると食糧への投機が始まる。福島原発事故で、放射能米が懸念されて、米価が例年以上に高値になっているのも気がかりだ。ともかく世界人口が70億人となった事実が日本にとりどんな意味を持つかをしっかり考えたい。ともかく、終戦後の食糧不足を体験した世代にとっては、日々安心して飯が食えるだけでもありがたいという思いがある。

2011/11/1
昨日も晴天。午後はやや雲が多かった。庭の松の縮伐続き（http://af06.kazelog.jp/itoshikimono/04c_syukubatu_cut_and_try.html）。手入れ不足で枝葉が伸び放題。丸坊主に近くなるほど切りつめた。枯れるも良しと割り切った。太い枝から切ったので細い枝が残っている。成長は遅くなり剪定の手間も省ける事を期待している。「太い枝から切れ」というのは果樹の剪定で学んだ。切った枝は元に戻らない。切る切らないの決断が必要だ。シャツが肌に張り付いてしまった。引っ張ると痛い。何事だと見ると松の切り口から出た松ヤニがしみ込んでいた。戦後最高値（１ドル＝７５円３２銭）を記録し、円高が止まらない。白色の山茶花と菊が咲き出した。山茶花は蕾の開きかけから開花直後頃までは特に
綺麗なようだ。

2011/10/31の天気

老人の寝言/出番無きマニュアル：東京電力福島原発事故時に、事故時運転操作手順書は有効に機能したか

世間にはマニュアル人間云々と言い、マニュアルを軽視する風潮もある。マニュアルの意味は、「manual【名】①〔機器などの〕取扱［操作］説明書、マニュアル②《音楽》〔オルガンなどの〕手鍵盤③《軍事》〔小銃の〕訓練、演習」とある。英語で調べるとその語源は「Origin: 1375--1425; < Latin manua-lis (adj.), manua-le (noun) (something) that can be held in the hand (manu(s) hand + -a-lis, -a-le -al1, -al2); replacing late Middle English manuel < Middle French < Latin, as above（url=http://dictionary.reference.com/browse/MANUAL）」とある。まさに物事を操作するラテン語の「手」に語源があるわけだ。手は口より下だ。口先だけで全てが片づくと考えると労働観が崩壊してしまう。こつこつと手足でする労働が社会の原点になくてはならない。

東京電力福島原発事故の検証にため、衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会が東京電力に福島原発の「事故時運転操作手順書」の提出を東京電力求めたが、東京電力が提出した「事故時運転操作手順書」は数ページで、それもほとんどが黒塗りにされていたので、ゴウゴウとした不満が渦巻いた。東京電力は黒塗りの理由として、「テロ対策の核防護や知的所有権などを挙げていた」が本心は別の所にあるのではという推測もあった。それが、ようやく提出された。この「事故時運転操作手順書」がどこにあるのか探したが、経済産業省のホームページの2011年10月24日の報道発表として公表されていた。「衆議院科学技術・イノベーション推進特別委員会への東京電力株式会社福島第一原子力発電所の事故原因の検証に必要な資料の提出について（url=http://www.meti.go.jp/press/2011/10/20111024003/20111024003.html）」。

福島原発事故の検証の最大の目的は何か。それは、同じ事故・同類の事故の再発防止以外にないだろう。検証の結果は当然、組織体として後々の原発事故にフィードバックする必要がある。そのようなシステム体系の一つにISO9001があり、東京電力は柏崎刈羽原子力発電所でISO9001の認証を取得したとされている。東京電力は福島原発事故に先立ち、2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震で原発事故を体験している。またWIKIPEDIA、「東京電力原発トラブル隠し事件：http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E9%9B%BB%E5%8A%9B%E5%8E%9F%E7%99%BA%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%96%E3%83%AB%E9%9A%A0%E3%81%97%E4%BA%8B%E4%BB%B6」も多発している。東京電力は真摯に物事に対応してきたのか。柏崎刈羽原子力発電所のが福島第一原子力発電所に展開されていたら事態はもう少し良かったのだろうか。ISO9001も看板に終わっているような例もある。どうせ役に立たないからそんな業務はやらぬ方が良いと割り切る経営者もいるだろう。

JCOの臨界事故では表マニュアルと裏マニュアルがあり、日常の作業は裏マニュアルが使われていたとの記憶が残っている。会社生活では業務マニュアルを書いた経験がある。ともかく、マニュアルがあれば、業務の全容が掴みやすくなる。コンピュータのプログラムはコンピュータの実行手順書だ。このプログラムが適正に書かれていればコンピュータも正常に動作する。出番無きマニュアルとは、マニュアルが、問題が発生した時、ようやく出番を迎えるような意味で使っている。しかし、マニュアルがあるだけでも、問題解決の手がかりになるのだ。東京電力の事故時運転操作手順書の作成者もきっとこのマニュアルの出番が来ないようにと願いつつ書いたのかもしれない。

経済産業省の上記公表の、（別添3）１号機　事故時運転操作手順書（事象ベース）、（別添4）１号機　事故時運転操作手順書（シビアアクシデント）を拾い読み。「第一運転部（主管部）」とある。一番の関心は誰が何をするかの規定である。それが「6.責任と権限」で、「本業務における責任と権限の所在を以下のとおりとする。」として、「職務：操作責任者、責任者：当直長、役割：操作の責任を有する。」とある。これは、船舶や飛行機で言えば、船長や機長に相当する職務であろう。一つの原子力発電機の当直長は、その原子力発電機に精通して、その原子力発電機を操作し、機能遂行、人命・財産の保護等を行う責任と権限を有するのだろう。限られた範囲、限られた状況では当直長に原子力発電機システムの操作権限と責任を委ねているのだろう。重大な緊急事態においては、独断遂行も許されるというのが一般的な理解なのだろう。

福島第一原子力発電所事故直後は原子炉は三重の壁に守られて、原子炉の健全性は保たれているというメッセージがあちこちから流れてきた。それから、半年以上経過して「原子炉の健全性」という言葉は、空虚に響くどころか、ほとんど聞かれなくなってしまった。福島原発事故はその初動対応という点で多くの疑問を残している。その最大の疑問は、地震や津波が襲った時点で、東京電力の経営トップの会長、社長がどのような役割を果たしたかである。平成23年3月11日は金曜日。WEB情報によると会長は海外、社長は関西と業務外物見遊山だったとか。金曜日に物見遊山で土日は休みというようなスケジュールを組めるのはサスガだ。業務出張だったのか。東京電力福島原発事故で、原子炉への海水注入の問題でも不可解な事があった。原子力発電所所長の独断専行を処分すると経営トップが発言した記憶がある。事故時運転操作手順書によれば、原子力発電所所長の独断専行は当然の権限と責任の範囲にあるように思う。命令の指示と許可等があいまいなままうやむやになったいるのではないか。「東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会」は内閣官房に設置されて中立性がないとの批判を受けて、国会にも同趣旨の委員会ができた。

asahi.comは、「原発事故調設置法が成立　次の臨時国会で設置；url=http://www.asahi.com/politics/update/0930/TKY201109300254.html（2011年9月30日13時58分）」というタイトルで、「東京電力福島第一原発事故の検証のため、国会に有識者の事故調査委員会と衆参国会議員の両院合同特別協議会を設ける「東京電力福島原発事故調査委員会設置法」と改正国会法が、３０日の参院本会議で全会一致で可決、成立した。次の臨時国会で設置される。 」と報じた。

東京電力福島原発事故で、事故時運転操作手順書がどこまであいまいな事態を解明してくれるかは不明だ。権限と責任は上層部になればなるほど曖昧になってくるようだ。経営者は文書に書かれたような仕事はできないと崇高な使命を持って事態にあたれば結構だがその姿はマニュアルからは見えない。東京電力ホームページのトップページは「被害にあわれた皆さまへ」と損害賠償についてが最先端に表示される。経営方針がかすんで見えない。「経営方針・会社概要（url=http://www.tepco.co.jp/ir/management/index-j.html）」のページにも見えない。「グループ経営理念（url=http://www.tepco.co.jp/ir/management/index-j.html）」には「第1の経営指針：「社会の信頼を得る」、第2の経営指針：「競争を勝ち抜く」、第3の経営指針：「人と技術を育てる」」とある。これは東京電力全体で検証して頂きたい所だ。

ISO9001（品質マネジメントシステム規格）によれば、監査機関が第三者（利害関係者、顧客等の被監査機関以外の代表）の立場で監査に当たる。監査機関と被監査機関の秘密は契約で保証される。このような標準的なシステムで、会長、社長の業務マニュアルが作成されて、監査時に会長、社長が監査に対応するならば経営トップも自己の業務を認識するだろう。うちの会社はそんな第三者のやっかいになるほどうらぶれていないと大企業、優良企業は唯我独尊の態度をとるかもしれない。権限と責任が属人的な特性だとするのは余りにも前近代的だろう。それでは人物の器量で職務が決まってしまう。東京電力の第1の経営指針は「社会の信頼を得る」である。これがお題目でないことを証明するにはISO9001の認証を取得すればその最低レベルを証明できるのではないか。あの黒塗りの事故時運転操作手順書を見ると出番無きマニュアルが思い出されてしまう。

「ISO9001とは（url=http://www.jab.or.jp/mas/05.html）」が参考になった。

2011/10/30
昨日も穏やかな晴天。AM：門かぶりの松の縮伐をした（http://af06.kazelog.jp/itoshikimono/04c_syukubatu_cut_and_try.html）。PM：苗堀上げと調整。首元がムズムズ。手で触ったら2㎝位の毛虫だった。見るのと見ないのでは怖さが違う。数人の瓦屋さんが地震で被害を受けた近所の家の屋根を修理していた。ようやく番がまわってきたようだ。被害件数が多く、職人さんが少ないので順番待ちとなっていたようだ。人数が多いと作業も早い。屋根修理には最高の日だったようだ。

2011/10/29の天気

最低気温(℃)  7.2  05:15
最高気温(℃)  22.6  12:46

老人の寝言：先送りは責任回避の常套手段か。災難は忘れまい。

WSJ日本版は、「配布されなかった安定ヨウ素剤―福島原発事故後の混乱で；url=http://jp.wsj.com/Japan/node_316375（2011年 9月 29日  23:49 JST ）」というタイトルで、「　【東京】東京電力福島第1原子力発電所の3月11日の事故による放射線のリスクを最小限に抑えることができた可能性のある錠剤が数千人の地域住民に配布されていなかったことが、政府の関連文書で明らかになった。
　今回の開示で、東日本大震災後の混乱した日々に政府が緊急処置を怠ったことがまた裏付けられた格好だ。　世界中の原発周辺地域の大半と同様に、福島第1原発周辺地域にも十分な安定ヨウ素剤の備えがあった。これは比較的安全な薬剤で、甲状腺癌の予防に効果がある。甲状腺癌は大きな原発事故の場合、最も一般的かつ深刻な影響と考えられている。　政府の防災マニュアルでは、原発の周辺地域はこうした薬剤の服用に関し、政府の指示を待つことが規定されている。原発の安全性に関する国内の一部の専門家らは錠剤の即座の服用を勧めたが、政府は3月11日の事故から5日目まで錠剤の配布、服用を命じなかったことが今回の関係文書で明らかになった。 」と報じた。

福島原発事故の直後放射能関連のニュースでは放射性ヨウ素の濃度の報道が多かったような記憶がある。ヨウ素131の半減期は8日との事だ。最近は半減期の長い（30年）セシウム137のニュースが多い。本来、放射性物質が放出された時は、全核種を問題にすべきなのかもしれないが現実は目先の問題が優先されてしまう。チェルノブイリ原発事故で幼児の甲状腺癌が多発した事が知られている。最近出版された菅谷昭著「新版 チェルノブイリ診療記 福島原発事故への黙示」は、東京電力福島原発事故を契機に著者の前作を改版して出版された。著者はチェルノブイリで甲状腺専門医として診療にあたった経験より本書を書いたので改めて、放射能が心身に与える影響の大きさを痛感した。特に成人に到るまでの被曝による心理的な影響の大きさ・つらさは被曝した本人でないと分からないだろう。所が、上記WSJの記事の通り、ヨウ素剤がその効果が出る早期に配布・服用されなかった事が明らかになった。WEB情報によると、その責任のなすりあいがあるようだ。チェルノブイリ原発事故の教訓は生かしきれなかった。

東北関東大震災、福島原発事故から1ヶ月後の4月に思い付いた関連キーワードでGoogle検索ヒット数の調査をしてみた。その後も気ままに続けている。Google検索のヒット件数も検索エンジンの内部がブラックボックスなので正確に何を意味するかはっきりしない。ともかくそのキーワードに関する情報がWEB上にあったかもしれない。Google検索がヒット件数を返すとしても、コンピュータの分散処理で、コンピュータ全体のデータを正確に解析してデータを返しているようでもなさそうだ。コンピュータに蓄積されているデータも刻々更新されている。そんな性格のヒット件数だが定量的にデータが出てくる。全く無意味なデータではないだろう。そのデータは以下のようであった。日々記憶から遠くなって行く情報もあるだろうが、忘れ去るにはあまりにも貴重な体験ではないかと思う。

2011/10/29
昨日も穏やかな晴天。3日連続の好天だ。朝方は定例の仕事。午後用事外出。昼前は萩の剪定更新。まだ花がぽつりぽつり咲いているが根本から切る。花は8月中に咲き出すので3ヶ月間はだらだらと咲いている事になる。剪定は株を大きくしないためと松の剪定準備のため。この萩は盆棚に飾る習わしとなっている。url=http://www.engeinavi.jp/fen/%BA%AC%C4%F9%A4%E1/によると、「根締め(ねじめ)：根締めにはだいたい三つの意味がある。①生け花の基部に添えて飾る切り花や切り葉。②大きな庭木の根元に植える小さい植物。③樹木を植えたあとで根元をつよく圧し固めること。」とある。この萩も園芸の根締めの意味で植えられているらしいが、ともかく手入れを考えるとあまり細々していない方が楽だ。萩の根本の樹皮に転々と白い物があった。どうも芽が膨らんでいるようだ。これから黄葉して葉が落ちる時なのだがもう春の準備が進んでいる。植物侮り難しである。ウィンドショピングで立ち寄った電気店のフロアに大きな隙間ができていた。これから年末商戦の商品が並ぶのか。大手家電量販店も、本やDIY商品、食品も扱い出している。

2011/10/28の天気

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最高気温(℃)  18.9  14:15

老人の寝言：家電の花形であるテレビの次の目玉商品は何か

3Cと呼ばれる、カー、クーラー、カラーテレビは戦後の豊かさを象徴する大型商品であった。これらの大型商品の普及率も既に限界に達して、消費者の意識も変わりつつある。その最大の意識変化は、本当の豊かさとは何かという自問ではないか。おいしい物を腹一杯食って、楽しいこともやり放題に近かったが、何となく空しさが残った。それを決定的にしたのが、東日本大震災だったかもしれない。かつて、カラーテレビの次に何が来るかという話題のなかで、ニューメディアやマルチメディアが脚光を浴びた事があった。しかし、流行が去るとカラーテレビの次はカラーテレビだという冷めた結論になったと記憶している。家電業界も電話、FAX、携帯云々と情報家電に参入したがカラーテレビには及ばなかった。今年アナログTV放送が終焉し、TV放送は東日本大震災を受けた東北の数県を除いて完全に地デジ化した。このTV放送システムの切り替えにより一時的なテレビブームがあったが、所詮地デジは、アナログTV放送の代用の域を出ていない。むしろテレビ離れは進んでいるようだ。

asahi.comは、「パナソニック、ＴＶ事業縮小－１０００人規模リストラ；url=http://www.asahi.com/digital/nikkanko/NKK201110210013.html（2011年10月21日5時1分）」というタイトルで、「パナソニックはテレビ事業を縮小する。２０１１年度内にプラズマテレビ用パネルの最新鋭工場である尼崎第３工場（兵庫県尼崎市）の生産を止め、液晶テレビ用パネルの茂原工場（千葉県茂原市）は売却する方針。これに伴い１０００人規模の従業員を削減する。構造改革に伴う減損処理などで、１２年３月期の当期赤字への転落は避けられそうにない情勢だが、最大の懸案であるテレビ事業の採算改善に道筋を付けたことで、来期以降の業績回復に期待が高まる。　パナソニックのテレビ事業は、円高や韓国、台湾勢との価格競争で、０８年度以降３年連続の赤字。１１年度のテレビの世界販売は２５００万台を計画していたが、前年度横ばいの２０００万台程度に下方修正する。テレビ事業の一連の構造改革などは、３１日の１１年４―９月期決算に合わせて発表する見込み。　パネル事業では新規投資を凍結していたが、０９年１２月に完成したばかりの尼崎第３工場（４２型換算で月３３万枚の生産能力）を停止することは、プラズマテレビを中心としてきた同社の薄型テレビの商品戦略の転換を象徴する。 」と報じた。

この記事を読んで、ついに日本の家電も難しい局面を迎えてきた事を実感した。かつては、カラーテレビの生産はアメリカが先行していた。日本はそれに追いつき追い越した。アメリカのカラーテレビメーカーも、キーパーツである日本製半導体を使い、生産を海外に移して、ついにカラーテレビから撤退した。日本でもアメリカと同じような末路をたどるのか。日本はハードが得意だと胸を張る。しかし、ハードで何を実現できるのか。アップルのS.Jobsはテレビの仕事をしたいと言っていたとどこかで読んだ記憶がある。あのアップルのiPhoneもテレビの持つ可能性の一部しか実現していないとS.Jobsは思っていたのではないか。アップルのS.Jobsは単にハードではなく、このハードでこういう夢が実現できるという夢を売って成功したのではないか。現代は物を作る技術は大幅に進んでいる。多くても数社で世界需要を賄う事も可能だ。部品レベルではCPU、HDD等はその例だろう。テレビは幾つかのキーパーツで組み立てられるアセンブリー製品だ。その点、ハードではアップルのiPhoneと全く同じ。ビジネスモデルが違うのか。コンセプトが違うのか。ともかく、テレビに関係する技術とノウハウの量は膨大である。これも見えないインフラだ。遠回りだが物作りより人作りが産業の枯渇化のために必要ではないか。

2011/10/19
昨日は穏やかな晴天。気になっていた多行松の縮伐をした。植木は手入れをすればきれいだ。手入れが出来ないでいると殺風景になる。しかし、どんな樹木もないよりはましだ。

2011/10/18の天気

老人の寝言：庭木の手入れが大変だ。枯れても結構と大胆に手入れをしよう

広辞苑によると「多行松：赤松の一変種。分枝が甚だ多く矮性。庭木とする。」とある。現在の位置に父と移植したもの。ここ数年手入れをしていないので枝が密集して光が入らない。頂部優勢で頂部へ伸びて内側の枝葉は枯れてくる。今回は枯れない程度に大幅に縮伐してみる事にした。関係記事：04C_縮伐カット&トライhttp://af06.kazelog.jp/itoshikimono/04c_syukubatu_cut_and_try.html。

最初は枯れ枝と枯葉を落とす。次ぎにノコギリが入るように剪定ばさみや小形ノコギリで枝を切る。太枝を間引く。樹形を考えて主枝を切りつめる。分岐した枝の一番太い枝を切る。小枝を切る。という作業手順。結果としてほとんど光が通らない状態から、向こう側の景色が見える状態になった。松葉とゴミが眼に入らぬよう麦わら帽子に防虫ネットをかぶりゴム手袋を使用。ゴム手袋は弾力性があるので最後に指に激痛が走ったので軍手に変更。何とか終わったが、切った枝の後かたづけも大変。脚立は6～7尺の中型を使用。針葉樹の縮伐を秋にするのは適期か分からないが、結果任せ。

樹勢が弱まり回復するまで時間が掛かれば掛かるほど手間暇が掛からないので結構。これは散髪と同じ。床屋に行くと髪の長さをどうするか最初に聞かれる。本当は短くと言いたいところを普通とか前と同じとか言ってしまう。我が家の庭木の手入れを自分でするにはその気兼ねがない。無理せず、体力等に合わせて楽しくできればそえで良いのではなか。

公園、庭園で手入れされている多行松はきれいである。我が家の多行松は畑の隅。オジサンが松のザラザラした表皮を落として地肌を出せば綺麗になると教えてくれたが実行できず。春に芽が出たとき摘んでやれば良いが、それが出来なければ棒でたたき落としても良いと言われた。棒の先にダンポールを付けた松の芽落とし用具を作ったがそれも使ったのは作った時のみ。庭木にも固定観念がありすぎる。その固定観念に縛られると維持管理に金と時間がかかってしまう。庭木は個人以上の寿命がある。数年前、この多行松の兄弟が貰われて行った。どこで生きているのだろと思ったりする。庭木は世代と世代をつなぐ記憶を貯蔵してくれる。大胆に、柔軟に、世間に惑わされずに庭木とつき合うのも面白いのではないか。